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「環境主義住宅を解く」第42回

 シロアリの話も前回でオシマイ。どんどん内容はディープになっていくが、今回からは「エネルギー」について書いていこうと思う。この連載の最初の頃には「省エネ」とか「CO2排出削減」と住まいとの関係について書いた。そこでは家づくりに直結するような具体的な事柄を挙げてみたが、今回はもう少し掘り下げていく。

 いまの時代は「動かすもの」「運ぶもの」「熱を加えるもの」などが非常に多くなっている。これは、「より便利なものを」と追いかけてきた結果のことだ。ずっと昔は木や油(動物油、植物油)を燃やすことでコト足りたのに、いまではそうはいかない。
 このエネルギー多消費社会において、我々日本人はあまり有利な立場にはない。言うまでもなく、この国にはエネルギーの元となる地下資源がほとんどないからだ。工業化が始まった頃から、どうやってエネルギーを確保するかが政治の大きな課題となってきた。いくつかある大きな政治的テーマのひとつと言っても過言ではないだろう。
 まさしくアメリカは「先進国にはエネルギーがもっとも大事」と考え、動いてきた国だろう。アメリカが関わった第2次世界大戦以降の戦争の多くが、石油を中心としたエネルギー源の確保のためだったという分析もある。最近では植物由来のエタノールを大増産する政策をぶち、世界を混乱させていたりもする。

 そんな時代を経て、原油の枯渇がいよいよ現実味を帯びてきたとともに、CO2による地球温暖化が世界的な大問題となってきた。地球の、そして人類の歴史から見れば極めて短い「化石燃料の時代」は終焉を迎えつつある。
 そんな時代に我々日本人がどう立ち向かっていくかによって、この国の未来は大きく左右される。これまで、国民のあまり知らないところで決められてきたエネルギー政策だが、これからはそれではダメだろう。CO2のことばかりに目を向けられがちになっているが、そのコインの裏側にあるエネルギー政策にも関心を持たねばならない。

 今年になって、国が新たな長期エネルギー需給見通しを発表した。これによると、相当に省エネが進んだと想定されるケースで、2030年には次のような1次エネルギーの供給割合となっている。

石油:35%、LPG:3%、石炭:18%、天然ガス:14%、原子力:19%、水力;4%、地熱:0%、新エネルギー等7%
※地熱のエネルギー供給量の実数は0ではない

 この割合は現状と比べ、劇的に変化してはいない。これに対し、ドイツでは2020年までに新エネルギー(再生可能エネルギー)の割合を20%以上にすること、また2050年までに50%以上にすることを目標にしている。地理的な条件の違いはあるものの、この取り組みの差はどういうことだろうか?果たしてこれでよいのだろうか?
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